ワークライフバランス促進支援
ジェンダーダイバーシティセンター事務担当
すくすく育つわが子の成長は、とても楽しみです。でも、仕事との両立で悩んでいる方も多いことでしょう。そんなママやパパをサポートするために、さまざまな育児休業制度が用意されています。自分自身に適した制度をぜひ活用してください!
育児休業制度は、雇用形態、勤務時間によって異なります。詳細は、各部局庶務担当にお問い合わせください。
職員が満3歳に達するまでの子どもを養育するために、一定期間仕事を休むことができる制度です。
職員が子どもの満3歳の誕生日を迎えるまでの間に、育児を目的として休業できる制度です。対象は男女問わず、配偶者が仕事をしているかどうかに関わらず利用可能です。この制度により、職員が家庭と仕事を両立しやすい環境を整えることを目指しています。
小学校第4学年の終期を迎える前の子を養育する職員が、通常の勤務時間を短縮して働くことができる制度です。
小学校第4学年の終期を迎える前の子を養育する職員が、1日の勤務時間を短縮して働ける制度です。この制度を利用することで、保育園への送迎や育児時間の確保が容易になります。
小学校就学前の子どもを養育する職員が、1日の勤務時間を短縮して働ける制度です。
小学校就学前の子どもを養育する職員が、勤務時間を短縮して働くことができる制度です。通常の勤務時間を減らし、家族との時間を確保しながら仕事を続けることが可能です。
名古屋大学では、教職員や学生が子どもの急な体調不良や病気の回復期に安心して仕事や学業に専念できるよう、病児保育サービスを提供しています。このサービスは、指定施設で専門スタッフが一時的にお子さまをお預かりし、きめ細やかなケアを行うものです。利用には事前登録が必要で、利用料の一部は大学が補助しています。
さらに詳しい利用手順、受入れ基準はこちらをご確認ください。
病後児保育については、保育園HPをご参照ください。
東海国立大学機構の教員が、研究遂行上必要な学会参加等のために出張する場合において、子を出張に帯同する必要がある場合における出張帯同費用及び出張にあたって臨時的に必要となる託児費用の扱いは、以下のとおりとなります。
子の出張帯同費用及び託児費用の取扱いについて(学内専用) PDF本申告書は、本学学生が認可保育所への入所を希望する場合に、学生の就学・勤務状況を指導教員が証明することで、自治体による入所調整の優先順位に配慮を求めるためのものです。 ただし、当センターで作成した任意の書類であるため書き方等に決まりはありませんので、ご自由にご使用ください。 なお、学外での勤務状況については、別途、申請者本人が勤務先より証明書を取得ください。